皮膚科への道

スポーツクラブで鬱憤分解

スポーツクラブに通っていた時に有酸素運動をするために、ランニングマシンを使用したいだけ使用しています。家にもランニングマシンがあり、団地に住んでいるので、走る、階下に響くようで、それを知ってから使用しないことです。走っのに利用できないのは歯がゆかっのですが、スポーツクラブに行くようになれば、使用することができなかった鬱憤を解くかのように存分に使って走っていました。
サッカーを観戦することが非常に大好きです。また、中学校の時にはサッカー部に好きな少年がいました。サッカー観戦をして、自分のお気に入りのサッカーユニフォームを満たすことができます。また、中学校の時サッカー部サッカーユニフォームは、緑の非常にカッコいいスタイル良く見えるユニフォームでした。
　［東京　１日　ロイター］　三菱東京ＵＦＪ銀行の市場営業部門を統括している鈴木人司専務は１日、ロイターとのインタビューで、現在のグローバルな市場環境について、ボラティリティはなお高く、大きな損害を生みかねない「テールリスク」があるとの懸念を示し、今後、数年間はこうした状況が続くとの見通しを語った。

　リーマンショックを起点とした金融危機は財政出動で封じ込められたものの、欧米の債務危機を短期で克服する解決策がなく、世界の金融市場はこれまでの常識が通用しない環境が常態化する「ニュー・ノーマル」の時代に入ったと指摘した。

　インタビューの主な内容は以下の通り。

　─　足元の金融市場の動きをどう見ているか。

　「ボラティリティーが高く、テールリスクがある状態だ。今後、数年間はこうした乱気流が続くというイメージだ。米国も欧州各国も債務削減を進めなければならない。米欧の経済は今後１０年は厳しい。金融危機を財政で引き取ったが、次の財政問題の引き取り先がない。かつてあった『常識』の世界には戻れない。『ニュー・ノーマル（新たな普通）』と呼ばれる時代に入った」

　─　米国の金融市場をどう見ているか。

　「金融危機の出発点は、住宅だった。米国では１７７６年の建国以来２００６年秋口まで全米平均の住宅価格が下落したことがなかった。そこが未だに戻らない。まさに日本の土地神話のように、住宅は絶対に守られるという神話が崩壊した。景気の先行き不安で、大企業が大規模なレイオフに踏み切りだした。連邦準備理事会（ＦＲＢ）が目標としているであろう失業率５％台にはいつになったら達成できるのか。全体としては暗い見通しを持たざるをえない」

　─　量的緩和第３弾（ＱＥ３）を予想する声もある。

　「昨年のＱＥ２実施後、韓国中銀やシンガポールＭＡＳ（通貨監督庁）に行ったら強い剣幕で（米国の政策を）批判していた。特にアジアでは不動産価格の上昇を招き、ガソリン価格や食料品価格も高騰した。そうした犠牲のもとで（米国は）株価を上昇させたが、その上昇分もすでに吹き飛んでいる。長期金利を低下させることが目標だったはずだが、それも実施直後に２．４％から３．７％にまで上昇し、まったく反対方向に動いた。しかも、今は瞬間１．９７％を付けるなど、統計を取り始めた１９５０年以来最低水準だ。ＱＥ３を実施しても、逆に金利は上昇するのではないか。コアＣＰＩも先月はプラス１．８％にまで上がってきており、目標としている２％弱のレンジに収まっている」

　「こうしたことから、どう転んでも９月にＱＥ３を実施することにはならないだろう。本当に追い込まれるまではＱＥ３を言い出せないと思うが、そこまでの状況にはなっていない」

　─　米国の長期金利見通しはどうか。

　「０８年のリーマン直後は年末までに２．１％まで下がったが、翌年４月に４％に戻った。昨年のＱＥ２までは２．４％まで下がり、年が明けて３．７％にまで戻した。今回過去最低水準の２％まで沈んだが、戻しても３％程度ではないか。中心線が下がってきている。潜在成長率が下がっている。今後、さらに下回って日本のような金利水準になっていく可能性がないとは言えない」

　─　日本政府の円高対応策が出た。為替の動向についてはどうみているか。

　「海外は評価しなかったようだが、呼び水にするという面では効果があるのではないか。民間がうまく活用していく必要がある」

　─　銀行としてドル調達に苦労しているのか。

　「そういう状況ではないが、世界の資金市場で緊張感が高くなっているのは事実だ。資金が取りにくくなっている欧州の銀行もある。米銀も預金を集めてＦＥＤに預けたりしている。邦銀は円を使って為替のフォーワード市場か、通貨ワップの市場で買えるが、８月上旬にはＬＩＢＯＲプラス１％にまで上昇した。資金市場が非常に怪しくなっている表れだ。欧州ソブリン危機も、これから問題が再度表面化してくるだろう。何かおかしいとなれば、一気に世界中の短期金融市場は縮こまってしまう。そうなれば、邦銀にとっても非常に厳しい状況が出てくる可能性はある。中銀間のスワップファシリティーあるが、それに加え、円高対応策がある意味違った形で効果を発揮することがあるかもしれない」

　─　為替介入はあるとみているか。

　「為替市場は１日４兆ドルの規模で、東京市場は１０％くらいのシェアだ。取引量自体は拡大している、発表された４．５兆円を使っても、実は思ったほどには動かなかったし、すぐに効果が薄れてしまった。かつ、今後、協調してというのはできにくい状況だ。なかなか効果のある形で介入するのは簡単ではない。しかし、当然のことながら『（ある水準に）突っ込んだらやる』というメッセージは出し続けるだろうし、それが一つの歯止めになっているのは確かだ」

　─　格下げされた米国債は引き続き投資対象になりうるのか。

　「危機的状況の中で、引き続き運用すべき資金が巨額にある。今後、先進国の経済成長が弱いとなると、株価の上昇余地が限られる。発行残高が１４．３兆ドルある米国債は有価証券運用としては世界で一番大きい規模で、次が日本国債だ。それ以外はものすごく小さい。巨額な資金をどのように運用するかという時に、米国債なしという世界はあり得ない。今回もデフォルトの可能性や、格下げもあったが、株や社債を売って結果的には米国債に流れた。米国債の流動性が消えることはないだろうからそこに行く」

　（ロイターニュース　布施太郎）

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